浜松医科大学教員総覧教員プロフィール

教員基本情報

経歴

1989年4月1日- 1992年8月31日国家公務員等共済組合連合会虎ノ門病院産婦人科病棟助産師
1992年9月21日- 2003年3月31日富士通株式会社幕張健康推進センター保健師
2007年9月16日- 2010年3月31日東京大学男女共同参画室特任助教兼女性研究者専門相談員
2011年4月1日- 2012年3月31日東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻(地域看護学分野) 特任助教
2012年4月1日- 2019年4月30日名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻(健康発達看護学講座) 准教授
2019年5月1日- 浜松医科大学医学部看護学科 (地域看護学講座) 教授

学歴

1989年3月31日卒業千葉大学看護学部看護学科
2005年3月31日修了東京大学医学系研究科健康科学・看護学専攻
2008年3月31日単位取得満期退学東京大学医学系研究科健康科学・看護学専攻

学位

博士 (保健学) 東京大学

研究分野

ライフサイエンス - 衛生学、公衆衛生学分野：実験系を含まない

ライフサイエンス - 生涯発達看護学

ライフサイエンス - 高齢者看護学、地域看護学

研究キーワード

産業看護

ワーク・ライフ・バランス

子育て支援

がんと就労

職場のメンタルヘルス

地域・職域連携

就労女性の健康

競争的資金等の研究課題

[1]. 2019年4月1日- 2023年3月31日 ICTと人的支援を併用した中小企業向け減量支援プログラムの開発
[2]. 2022年4月1日- 2025年3月31日小規模零細事業場の構成員に必要な支援を効率的に提供するツールと仕組みを通してメンタルヘルス対策を浸透させることを目指す実装研究
[3]. 2022年4月1日- 2024年3月31日地域・職域連携推進ガイドラインを活用した保健事業の展開に関する評価及び連携強化のための研究
[4]. 2019年4月1日- 2023年3月31日産後の母親の健康および円滑な職場復帰支援を目的とした包括的支援プログラムの開発
[5]. 2020年4月1日- 2022年3月31日地域特性に応じた地域・職域連携推進事業の効果的な展開のための研究
[6]. 2018年4月1日- 2020年3月31日在宅以降後のアルコール依存症者の断酒継続と生活を支える地域連携支援と看護職の役割～支援の現状と地域連携システムの検討～
[7]. 2015年4月1日- 2020年3月31日ワーク・ライフ・バランスの向上を通じた労働者・夫婦・親子の健康支援に関する研究
[8]. 2013年4月1日- 2017年3月31日就労妊婦のワーク・ライフ・バランス支援を目的とした看護モデル構築に関する研究

研究活動

論文

[1]. 新型コロナウイルス感染症流行下におけるバス事業労働者のメンタルヘルスと新型コロナウイルス恐怖および雇用の不安定性との関連
産業衛生学雑誌日本産業衛生学会(早期公開) （2023年） [査読] 有 [DOI]

[2]. Effects of work–family life support program on the work–family interface and mental health among Japanese dual-earner couples with a preschool child: A randomized controlled trial
Journal of Occupational Health Japan Society for Occupational Health （2023年） [査読] 有 [DOI]

[3]. Post-earthquake support activities provided by dispatched public health nurses after large-scale earthquakes in Japan: A Qualitative study
Health Emergency and Disaster Nursing World Society of Disaster Nursing [巻]10 [頁]18 -28 （2023年） [査読] 有 [DOI]

[4]. 地域・職域連携推進活動におけるICT活用状況の検討
地域職域連携推進ガイドラインを活用した保健事業の展開に評価及び連携強化のための研究令和4年度総括・分担研究報告書 [頁]77 -91 （2023年） [査読] 無

[5]. 地域資源を用いた小規模事業場へのメンタルヘルス支援に関する研究
小規模零細事業場の構成員に必要な支援を効率的に提供するツールと仕組みを通してメンタルヘルス対策を浸透させることを目指す実装研究令和2年度～令和4年度総合研究報告書 [頁]199 -216 （2023年） [査読] 無

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著書

[1]. 2024年3月改訂版地域・職域連携推進事業の新たなる展開

[2]. 2022年3月31日地域・職域連携推進事業の進め方地域特性に応じた効果的な展開のために

[3]. 2021年10月ワーク・ライフ・バランス～すぐに始められる！家庭と仕事両立のコツ～日本家族計画協会

[4]. 2017年3月31日働く女性のストレスとメンタルヘルスケア創元社

[5]. 2016年3月31日企業のためのがん就労支援マニュアル労働調査会

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研究発表

[1]. 2023年11月2日地域・職域連携推進に向けた方策の検討(第二報) ～自治体におけるICT活用状況～第82回日本公衆衛生学会総会

[2]. 2023年11月2日地域・職域連携推進に向けた方策の検討(第一報) ～自治体における協議会活用の実態～第82回日本公衆衛生学会総会

[3]. 2023年10月29日学術委員会「産業保健現場と研究のギャップ解消」グループのこれまでの取組みの報告第33回日本産業衛生学会全国協議会

[4]. 2023年10月28日製造業労働者における属性およびストレスチェック結果とプレゼンティーズムとの関連検討第33回日本産業衛生学会全国協議会

[5]. 2023年9月2日 COVID-19流行下における在宅ワークと精神健康度の関連: 横断研究日本地域看護学会第26回学術集会

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受賞

[1]. 2019年10月27日演題優秀賞

所属学協会

[1]. 2021年10月1日- Global Network of Public Health Nursing

[2]. 2019年1月- 日本精神保健看護学会

[3]. 2018年1月- 日本アルコール・アディクション医学会

[4]. 2018年1月- 日本公衆衛生看護学会

[5]. 2017年1月- 日本母性衛生学会

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委員歴

[1]. 2024年4月1日- 日本公衆衛生学会査読委員

[2]. 2023年12月9日- 日本産業ストレス学会監事

[3]. 2023年3月1日- 日本産業衛生学会編集委員会(Field Editor)

[4]. 2023年2月28日- 日本看護科学学会代議員

[5]. 2022年7月1日- 2022年12月31日日本公衆衛生看護学会学術集会演題査読委員

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教育活動

担当授業科目

[1]. 地域看護学特論

[2]. 看護政策論

[3]. 地域看護学演習

[4]. 看護研究

[5]. 地域看護学特別研究

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教科書・教材

[1]. 2022年1月11日保健学講座2 公衆衛生看護支援技術

[2]. 2022年1月11日保健学講座3 公衆衛生看護活動展開論

[3]. 2019年2月15日系統看護学講座「公衆衛生健康支援と社会保障制度2」第14版

[4]. 2018年2月10日現代の母性看護概論

[5]. 2015年1月6日系統看護学講座「公衆衛生健康支援と社会保障制度2」第13版

社会貢献

社会貢献活動

[1]. 2023年10月13日- 2023年10月13日令和5年度地域・職域連携推進関係者会議(シンポジウム座長)

[2]. 2023年8月22日- 2023年8月22日厚生労働科学研究地域・職域連携推進班ワークショップ

[3]. 2023年8月3日- 2023年8月3日ヘルスケアサービスにおける看護の役割

[4]. 2023年7月7日- 2023年7月21日熊本大学医学部保健学科非常勤講師「産業保健活動」

[5]. 2023年6月24日- 2023年6月24日「健康で安心して働ける職場づくり」を実践しよう

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