浜松医科大学教員総覧教員プロフィール

教員基本情報

経歴

1987年4月- 愛知県衛生部技師
1987年5月- 名古屋掖済会病院
1989年4月- 東栄町国民健康保険東栄病院
1992年4月- 愛知県設楽保健所所長
1995年4月- 自治医科大学公衆衛生学教室助手、講師、助教授
2006年4月- 浜松医科大学現職

学位

博士(医学) 自治医科大学（JMU）
公衆衛生博士

研究分野

ライフサイエンス - 衛生学、公衆衛生学分野：実験系を含まない

研究テーマ

[1]. あらゆる健康課題に関する公衆衛生学・疫学的アプローチ

研究活動

論文

[1]. Association between physical activity and mortality in the Japanese general population with mild to moderate impaired renal function: the Jichi Medical School (JMS) cohort study.
Clin Exp Nephrol [巻]27 [号]3 [頁]243 -250 （2023年） [査読] 有 [DOI]

[2]. Effects of Bowel Training and Defecation Posture on Chronic Constipation in Older Adults With Dementia: A Randomized Controlled Trial.
Am J Gastroenterol [巻]118 [号]3 [頁]531 -538 （2023年） [査読] 有 [DOI]

[3]. 社会と健康寿命
月刊統計一般財団法人　日本統計協会 [巻]74 [号]3 [頁]25 -32 （2023年） [査読] 有

[4]. Oral function and cumulative long-term care costs among older Japanese adults: a prospective 6-year follow-up study of long care receipt data
BMJ Open [巻]13 [号]2 [頁]e066349 （2023年） [査読] 有 [DOI]

[5]. 都道府県レベルにおけるソーシャル・キャピタル指標と自殺死亡率との関連-社会生活基本調査を用いた横断研究-
厚生の指標一般財団法人　厚生労働統計協会 [巻]70（通巻第1088号） [号]1 [頁]16 -23 （2023年） [査読] 有

5/213 詳細表示…

著書

[1]. 2023年4月1日公衆衛生マニュアル2023 南江堂

[2]. 2023年3月10日被災時起こりやすい健康障害（笠岡（坪山）宣代監修：災害・緊急時の食と栄養）医歯薬出版

[3]. 2023年3月1日標準保健師講座3　対象別公衆衛生看護活動医学書院

[4]. 2023年2月1日標準保健師講座1　公衆衛生看護学概論医学書院

[5]. 2023年1月20日精神看護学まとめノート

5/36 詳細表示…

研究発表

[1]. 2021年12月21日病院の病床機能や施設認定と発症後早期の脳梗塞入院患者の動向との関連第80回日本公衆衛生学会総会

[2]. 2021年7月3日東海地区の過疎地域間における医療・介護需給状況の比較第67回東海公衆衛生学会

[3]. 2022年3月19日被災世帯の生活再建支援需要評価に基づく「災害ケースマネジメント」の可能性と課題第8回震災問題研究交流会

[4]. 2022年3月4日災害発生後の入浴支援第27 回日本災害医学会総会・学術集会

[5]. 2022年3月4日保健医療調整本部等におけるマネジメント第27 回日本災害医学会総会・学術集会

5/80 詳細表示…

受賞

[1]. 2019年11月7日厚生労働大臣表彰

所属学協会

[1]. 日本公衆衛生学会

[2]. 日本疫学会

[3]. 地域医療振興協会

[4]. 日本医療情報学会

[5]. 日本衛生学会

5/10 詳細表示…

委員歴

[1]. 2023年6月4日- 2025年5月日本循環器病予防学会理事

[2]. 2022年1月28日- 2024年1月日本疫学会疫学専門家委員会

[3]. 2021年10月22日- 2023年10月日本公衆衛生学会研究倫理審査委員会

[4]. 2021年10月- 2023年10月日本公衆衛生学会理事（地域別）

[5]. 2020年6月1日- 2022年1月31日日本疫学会理事

5/17 詳細表示…

教育活動

担当授業科目

[1]. 保健医療行政論

[2]. 保健指導総論

社会貢献

社会貢献活動

[1]. 2022年4月8日- 新型コロナウイルス感染症対応における保健所支援

[2]. 2020年11月13日- 2022年厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部　事務局参与