浜松医科大学教員総覧教員プロフィール

教員基本情報

経歴

1989年4月1日- 1992年8月31日国家公務員等共済組合連合会虎ノ門病院産婦人科病棟助産師
1992年9月21日- 2003年3月31日富士通株式会社幕張健康推進センター保健師
2007年9月16日- 2010年3月31日東京大学男女共同参画室特任助教兼女性研究者専門相談員
2011年4月1日- 2012年3月31日東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻(地域看護学分野) 特任助教
2012年4月1日- 2019年4月30日名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻(健康発達看護学講座) 准教授
2019年5月1日- 浜松医科大学医学部看護学科 (地域看護学講座) 教授

学歴

1989年3月31日卒業千葉大学看護学部看護学科
2005年3月31日修了東京大学医学系研究科健康科学・看護学専攻
2008年3月31日単位取得満期退学東京大学医学系研究科健康科学・看護学専攻

学位

博士 (保健学) 東京大学

研究分野

ライフサイエンス - 衛生学、公衆衛生学分野：実験系を含まない

ライフサイエンス - 生涯発達看護学

ライフサイエンス - 高齢者看護学、地域看護学

研究キーワード

産業看護

ワーク・ライフ・バランス

子育て支援

がんと就労

職場のメンタルヘルス

地域・職域連携

就労女性の健康

競争的資金等の研究課題

[1]. 2019年4月1日- 2024年3月産後の母親の健康および円滑な職場復帰支援を目的とした包括的支援プログラムの開発
[2]. 2022年4月1日- 2024年3月31日地域・職域連携推進ガイドラインを活用した保健事業の展開に関する評価及び連携強化のための研究
[3]. 2022年4月1日- 2023年3月31日小規模零細事業場の構成員に必要な支援を効率的に提供するツールと仕組みを通してメンタルヘルス対策を浸透させることを目指す実装研究
[4]. 2019年4月1日- 2023年3月31日 ICTと人的支援を併用した中小企業向け減量支援プログラムの開発
[5]. 2025年4月1日- 2028年3月31日育児休業中の母親における不安の明確化と測定尺度の開発
[6]. 2025年4月1日- 2028年3月31日生活習慣病の業種間格差・地域間格差の分析および格差解消対策の立案のための研究
[7]. 2025年4月1日- 2027年3月31日エビデンスに基づいた特定保健指導の効果的な実施のための研究
[8]. 2025年4月1日- 2029年3月31日シフトワーカーの生体時計特性を考慮した個別化睡眠支援プログラムの開発
[9]. 2024年4月1日- 2025年3月31日生活習慣の行動変容を促す効果的な保健指導のエビデンス創出に資する研究
[10]. 2024年4月1日- 2027年3月31日健康寿命延伸につながる地域・職域連携の推進のための研究
[11]. 2023年4月1日- 2026年3月ウィズ/ポストコロナ時代のワーク・ライフ・バランス: 育児共働き世帯の精神的健康
[12]. 2020年4月1日- 2022年3月31日地域特性に応じた地域・職域連携推進事業の効果的な展開のための研究
[13]. 2018年12月5日- 2019年12月3日在宅保健師会保健師の職業的アイデンティティと主観的幸福感との関連
[14]. 2018年4月1日- 2020年3月31日在宅以降後のアルコール依存症者の断酒継続と生活を支える地域連携支援と看護職の役割～支援の現状と地域連携システムの検討～
[15]. 2015年4月1日- 2020年3月31日ワーク・ライフ・バランスの向上を通じた労働者・夫婦・親子の健康支援に関する研究
[16]. 2013年4月1日- 2017年3月31日就労妊婦のワーク・ライフ・バランス支援を目的とした看護モデル構築に関する研究

研究活動

論文

[1]. 保健師・管理栄養士による第4期特定保健指導のアウトカム評価に向けた保健指導法の実態：フォーカス・グループ・インタビュー
日本公衆衛生雑誌日本公衆衛生学会 [巻]J-STAGE早期公開（2026年） [査読] 有

[2]. 地方会における産業保健看護職の学会発表を促進するオンライン研究セミナー
日本産業衛生学会生涯教育委員会GPS　（2026年） [査読] 有 [URL]

[3]. 健康格差対策のための地域・職域連携
厚生労働科学研究費補助金　循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業【生活習慣病の業種間格差・地域間格差の分析および格差解消対先の立案のための研究】令和7年度総括・分担研究報告書 [頁]85 -98 （2026年） [査読] 無

[4]. Associations between work style and sleep health indicators among Japanese workers: a comparison by chronotype.
Industrial health National Institute of Occupational Safety and Health （2025年） [査読] 有 [DOI]

[5]. 育児休業中の母親における産後不安の測定 ─永田による「産後の不安尺度」の適用可能性の検討─
母性衛生 [巻]66 [号]2 [頁]418 -425 （2025年） [査読] 有

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著書

[1]. 2024年3月改訂版地域・職域連携推進事業の新たなる展開

[2]. 2022年3月31日地域・職域連携推進事業の進め方地域特性に応じた効果的な展開のために

[3]. 2021年10月ワーク・ライフ・バランス～すぐに始められる！家庭と仕事両立のコツ～日本家族計画協会

[4]. 2017年3月31日働く女性のストレスとメンタルヘルスケア創元社

[5]. 2016年3月31日企業のためのがん就労支援マニュアル労働調査会

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研究発表

[1]. 2025年12月6日育休中の母親の健康と職場復帰への包括的支援(第4報) ～e-learning視聴の効果検証～第45回日本看護科学学会学術集会

[2]. 2025年12月6日育休中の母親の健康と職場復帰に向けた包括的支援（第3報）～e-learning教材の開発～第45回日本看護科学学会学術集会

[3]. 2025年11月28日製造業における中途採用者と新卒採用者の入社後職場ストレスおよび関連要因の比較検討第35回日本産業衛生学会全国協議会

[4]. 2025年11月15日仕事をもつ脳卒中患者の復職に向けた医療機関からの支援に関する文献検討 2025年度日本産業衛生学会東海地方会学会

[5]. 2025年11月15日小規模事業所の多い宿泊業従事者の健康課題と支援の方向性～文献検討に基づく地域・職域連携の推進に向けた考察～ 2025年度日本産業衛生学会東海地方会学会

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受賞

[1]. 2019年10月27日演題優秀賞

所属学協会

[1]. 2026年3月- 日本睡眠学会

[2]. 2021年10月1日- Global Network of Public Health Nursing

[3]. 2019年1月- 2024年3月日本精神保健看護学会

[4]. 2018年1月- 日本公衆衛生看護学会

[5]. 2018年1月- 2024年12月日本アルコール・アディクション医学会

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委員歴

[1]. 2026年6月- 日本公衆衛生看護学会編集委員

[2]. 2025年12月- 日本地域看護学会編集委員

[3]. 2025年11月- 日本公衆衛生学会公衆衛生看護のあり方委員会

[4]. 2025年6月- 日本産業精神保健学会看護職委員会

[5]. 2025年3月1日- 日本産業衛生学会東海地方会産業保健看護部会長

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教育活動

担当授業科目

[1]. 公衆衛生看護学概論

[2]. 看護学研究方法論(博士後期課程）

[3]. 看護政策論

[4]. 地域看護学特論

[5]. 保健医療行政論Ⅱ

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教科書・教材

[1]. 2026年3月1日系統看護学講座「公衆衛生健康支援と社会保障制度2」第15版, 第3刷

[2]. 2025年2月20日現代の母性看護　概論　第２版

[3]. 2022年1月11日保健学講座2 公衆衛生看護支援技術

[4]. 2022年1月11日保健学講座3 公衆衛生看護活動展開論

[5]. 2019年2月15日系統看護学講座「公衆衛生健康支援と社会保障制度2」第14版

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社会貢献

社会貢献活動

[1]. 2026年2月19日- 2026年2月19日第4期特定保健指導における成果の見える化

[2]. 2026年2月4日- 2026年2月4日令和7年度地域・職域連携推進関係者会議(教育講演&グループワーク講評)

[3]. 2026年1月28日- 2026年1月28日地域・職域連携 ~それぞれの取組みをあと一歩進めるためにできること～

[4]. 2026年1月27日- 2026年1月27日市町村における健康対策を職域と連携して、どのように進めるか

[5]. 2025年12月22日- 2026年12月22日厚生労働科学研究地域・職域連携推進班ワークショップ

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